前提
この状況で確認すること
- 新築住宅や大きめの断熱リフォームを検討している。
- 住宅設備、断熱、子育て対応改修などが見積に混ざっている。
- どの制度を先に確認すべきか分からない。
新築
新築と住宅設備をまとめて確認するとき
新築や複数工事では、制度名だけでなく、どの工事が対象になるかを分けます。見積書では対象工事、対象外工事、補助金見込み額を分けて確認します。
順番
契約前の確認順
- 新築かリフォームかを最初に分ける。
- 対象になりそうな工事と対象外になりそうな工事を見積書で分ける。
- 住宅設備や断熱材の型番、性能、数量を確認する。
- 事業者が対応制度と申請範囲を説明できるか確認する。
- 補助金が使えない場合の金額と契約条件を確認する。
見るもの
工事ごとに見るもの
- 新築かリフォームかの区分
- 対象工事と対象外工事
- 住宅設備、断熱材、窓などの型番や性能
- 制度ごとの補助金見込み額
止まる条件
この状態なら契約前に止める
- 複数工事の補助金見込み額がまとめて書かれている
- どの制度に対応するか説明されない
- 対象外工事を分けられない
残すもの
残しておくもの
- 工事項目ごとの見積明細
- 対応制度と申請範囲の説明
- 補助金が使えない場合の金額
判断
契約前にそろえる状態
- 見積書の内訳と公式検索で確認できる情報がつながっている。
- 補助金が使えない場合の金額、支払い条件、キャンセル条件が分かる。
- 口頭説明だけでなく、見積書または説明資料で確認できる。
確認文